講演・口頭発表等 - 朴 正鎮
-
日朝関係をどうみるのか 招待
朴正鎮
慶應義塾大学東アジア研究所現代韓国研究センター公開シンポジウム「北朝鮮を多角的に読み解く」 慶應義塾大学東アジア研究所現代韓国研究センター
-
日韓関係、そして北朝鮮 招待
朴正鎮
東アジア日本研究者協議会第一回国際学術大会 東アジア日本研究者協議会
-
日韓安保協力と北朝鮮問題ー最近の日朝関係の動態を中心に 招待
朴正鎮
新しい日韓関係ビジョン研究最終会議 国立外交院（韓国）
-
북일관계 (日韓関係―「朝鮮半島と日本」の観点からみた対北朝鮮政策) 招待
朴正鎮
한반도 평화포럼 (朝鮮半島平和フォーラム・アカデミー) 朝鮮半島平和フォーラム
-
日朝関係が日韓関係に及ぼす影響 招待
朴正鎮
新しい日韓関係ビジョン研究第一次会議 国立外交院（韓国）
-
安部政権の対北朝鮮外交 招待
朴正鎮
韓国の日本「右傾化」に対する批判的考察 国民大学日本学研究所
-
中韓接近と今後の日韓関係 招待
朴正鎮
日本記者クラブ 日本記者クラブ（Japan National Press Club）
-
북일관계의 구조와 전망-65년 질서의 재편이라는 관점에서 招待
朴正鎮
The World Conference on North Korean Studies 2015 - North Korean Studies Today, Talking about the Korean Unification Ministry of Unification(韓国・統一部)
-
日朝関係をどう打開するか 招待
朴正鎮
2015年度国際アジア共同体学会秋季研究大会、「北東アジアの平和構築をどう進めるか」 国際アジア共同体学会
-
中朝関係の変化と日韓関係―「二つの朝鮮」、日韓基本条約の解釈をめぐって 招待
朴正鎮
日韓国交正常化50周年記念学術大会 日韓文化交流基金、東京大学韓国研究部門、日本国際政治学会、現代韓国朝鮮学会、東北亜歴史財団、国民大学日本研究所、韓国国際政治学会、現代日本学会
-
在日朝鮮人「帰国問題」―新しい論点と課題 招待
朴正鎮
2015年度歴史学研究会大会 歴史学研究会
-
日本海をまたぐ日韓・日朝関係 招待
朴正鎮
２０１４年度現代韓国朝鮮学会大１５回研究大会 現代韓国朝鮮学会
-
Nation-State Building in North Korea and Japanese Imperialism: From Hostile Relation to People's Diplomacy 招待
朴正鎮
Breakdown of Japanese Empire and the Search for Legitimacy University of Cambridge
-
1980年、日韓関係と北朝鮮ー韓国外交史料からみた「５．１７クーデター」と日本 招待
朴正鎮
韓国人研究者フォラム第33回定例研究会
-
東京都のグローバル戦略と在日朝鮮人施策 招待
朴正鎮
東京大学現代韓国センター国際シンポジウム
-
合評会、冷戦期日朝関係の形成：『日朝冷戦構造の誕生1945〜1965：封印された外交史』（平凡社、2012年）をめぐって 招待
朴正鎮
東京大学現代韓国研究センター定期研究会 2012年2月16日 東京大学現代韓国研究センター
-
한일기본조약에 있어 북한요인 분석: 일본의 대한 교섭방침과 관할권 해석을 중심으로 (日韓基本条約における北朝鮮要因分析ｰ日本の対韓交渉方針と管轄権の解釈を中心に) 招待
朴正鎮
동북아역사재단연구발표회 (東北亜歴史財団研究発表会) 2011年12月23日
-
일본의 평화운동과 한반도: 원수폭금지운동과 일조인민연대의 부침 (日本の平和運動と朝鮮半島ー原水爆禁止運動と日朝人民連帯の浮き沈み) 招待
朴正鎮
한국사회사학회, 서울대통일평화연구원 공동심포지엄 (韓国社会史学会・ソウル大学統一平和研究院共同シンポジウム) 2011年10月24日 한국사회사학회 (韓国社会史学会), 서울대통일평화연구원 (ソウル大学統一平和研究院)
-
G2의 대두와 일본의 변화 (G2の台頭と日本の変化) 招待
朴正鎮
성공회대학교 동아시아 연구소 시사토론회 - 차이메리카 G2시대를 가는 법 (聖公会大学校東アジア研究所時事討論会ーチャイアメリカ G2時代を歩む) 2011年6月13日 성공회대학교 동아시아 연구소 (聖公会大学校東アジア研究所)
-
이행기 속의 한일관계: 5.17 쿠데타와 일본 (移行期の日韓関係：5.17クーデターと日本) 招待
朴正鎮
외교안보연구원 외교사연구센터 개소기념 학술회의 "외교사 연구의 활성화와 외교문서의 활용" (外交安保研究院外交史研究センター創立記念学術会議ー外交史研究の活性化と外交文書の活用) 2011年4月21日