Organization
College of Liberal Arts Department of International and Cultural Studies Professor
Title
Professor
WATANABE Aya
Research Areas
-
Humanities & Social Sciences / Education
Education
-
Hiroshima University 教育学研究科 教育科学専攻
1999.4 - 2003.3
Country： Japan
-
Hiroshima University 教育学研究科 教育科学専攻
1997.4 - 1999.3
Country： Japan
-
Tsuda University 学芸学部 英文学科
1993.4 - 1997.3
Country： Japan
Research History
-
Tsuda University Faculty of Liberal Arts Department of International and Cultural Studies Professor
2022.4
-
Tohoku University 教育学部・大学院教育学研究科
2025.8
-
Kyoto University 教育学部、大学院教育学研究科
2022.4 - 2023.3
-
The University of Tokyo 教育学部
2016.4 - 2018.3
Country：Japan
-
Tsuda University Faculty of Liberal Arts Department of International and Cultural Studies Associate Professor
2015.4 - 2022.3
-
Kumamoto University 大学院社会文化科学研究科
2013.10 - 2015.3
Country：Japan
-
国立教育政策研究所 総括研究官
2013.8 - 2015.3
Country：Japan
-
National Graduate Institute for Policy Studies 政策研究科
2009.4 - 2012.3
Country：Japan
-
Kumamoto University 大学院社会文化科学研究科 Associate Professor
2008.4 - 2013.8
Country：Japan
-
University of the Sacred Heart 大学院文学研究科
2008.4 - 2009.3
Country：Japan
-
Kumamoto University 大学教育機能開発総合研究センター Associate Professor
2007.4 - 2013.8
Country：Japan
-
Japan Society for Promotion of Science
2007.4 - 2010.3
Country：Japan
-
Kumamoto University 大学教育機能開発総合研究センター Associate Professor (as old post name)
2007.3
Country：Japan
-
Kumamoto University 大学教育機能開発総合研究センター Associate Professor (as old post name)
2007.3
Country：Japan
-
Japan Society for Promotion of Science
2006.10 - 2007.2
Country：Japan
-
University of the Sacred Heart 文学部
2006.4 - 2007.3
Country：Japan
-
Tokyo University of Marine Science and Technology 海洋工学部
2004.10 - 2006.3
Country：Japan
-
Japan Society for Promotion of Science
2003.4 - 2006.3
Country：Japan
-
Japan Society for Promotion of Science
2001.4 - 2003.3
Country：Japan
Professional Memberships
-
日本比較教育学会
1998.3
-
日本高等教育学会
2001.6
-
日本教育制度学会
2000.12
-
大学教育学会
2007.5
-
日本教育学会
2017.4
Committee Memberships
-
国立教育政策研究所 「日本の子供・教師のウェルビーイングを高める学校革新に関する研究」委員
2026.5
-
国立教育政策研究所 「探究的な学びの実現に向けた教育課程の在り方に関する研究」委員
2025.5
-
文部科学省 外国調査アドバイザー（統計調査協力者）
2025.4
-
公益財団法人教科書研究センター 調査研究企画委員会委員
2024.7
-
日本学術振興会 特別研究員等審査会専門委員
2023.7 - 2024.6
-
日本比較教育学会 紀要編集委員会委員
2023.6 - 2026.6
-
国立教育政策研究所 「新たな学びの実現に向けた教育課程の在り方に関する研究」（国際調査班）委員
2023.5 - 2025.3
-
日本教育学会 選挙管理委員会委員
2023.1 - 2023.12
-
PWCコンサルティング合同会社 文部科学省「諸外国の教員給与及び外部人材の活用等に関する調査研究事業」有識者会議委員
2021.7 - 2022.3
-
公益財団法人教科書研究センター 特別研究員
2021.4 - 2025.3
-
日本教育学会 選挙管理委員会委員
2021.1 - 2021.12
-
日本教育制度学会 紀要編集委員会委員
2020.11
-
日本比較教育学会 理事
2020.6
-
国立教育政策研究所 「学校における教育課程編成の実証的研究」（諸外国調査班）委員
2020.6 - 2022.3
-
国立特別支援教育総合研究所 特任研究員
2019.4
-
株式会社リベルタス・コンサルティング 文部科学省委託事業「学位プログラムの普及・促進に向けた教協分離の在り方に関する調査研究」有識者会議委員
2018.12 - 2019.3
-
日本比較教育学会 研究委員会委員
2018.6 - 2020.6
-
公益財団法人教科書研究センター 海外教科書制度調査研究委員会委員
2018.4 - 2020.3
-
国立教育政策研究所 「次世代の学校における教員等の養成・研修、マネジメント機能強化に関する総合的研究」委員
2017.4 - 2018.3
-
国立教育政策研究所 「地方教育行政の多様性・専門性に関する調査」委員
2016.4 - 2019.3
-
文部科学省 生涯学習政策局生涯学習推進課専修学校教育振興室委託事業審査委員会委員
2016.4 - 2017.3
-
国立教育政策研究所 「児童生徒の資質・能力を育成する教員等の養成、配置、研修に関する総合的研究」委員
2015.6 - 2017.3
-
国立教育政策研究所 「資質能力を育成する教育課程の在り方に関する研究」委員
2015.6 - 2016.3
-
国立教育政策研究所 「初等中等教育の学校体系に関する研究」委員
2015.6 - 2016.3
-
国立教育政策研究所 「大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究」委員
2015.6 - 2016.3
-
株式会社リベルタス・コンサルティング 文部科学省委託事業「専修学校生の学生生活等に関する調査研究」調査検討会議委員
2014.6 - 2015.3
-
国立教育政策研究所 「教育課程の編成に関する基礎的研究（国際研究班）」委員
2012.2 - 2013.3
-
みずほ情報総研株式会社 文部科学省委託研究「諸外国における後期中等後の教育機関における職業教育の現状に関する調査研究」調査検討委員会委員
2011.11 - 2012.3
-
文部科学省 外国調査アドバイザー（統計調査協力者）
2010.6 - 2016.3
-
文部科学省 言語活動の充実に関する指導資料の作成に関する協力者会議委員
2010.6 - 2012.3
-
国立教育政策研究所 「教育課程の編成に関する基礎的研究（外国班）」委員
2009.6 - 2010.3
-
国立教育政策研究所 「学校におけるキャリア教育に関する総合的研究」委員
2009.6 - 2010.3
-
国立教育政策研究所 「諸外国の教員給与に関する調査研究」研究協力者
2006.7 - 2008.3
-
文部科学省 学習指導要領改善協力者会議（小学国語）協力者・解説書作成協力者
2006.6 - 2009.3
Studying abroad experiences
-
2012.09 - 2013.03.31 タンペレ大学経営学部高等教育ユニット（HEG） 客員研究員
-
2001.08 - 2002.09 タンペレ大学大学院（教育学連合大学院KASVAプログラム） 客員研究員
Papers
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Characteristics of DEI Policies and Initiatives in Finnish Higher Education Reviewed
TORII Tomoko, WATANABE Aya
The Journal of Management and Policy in Higher Education 15 ( 0 ) 73 - 89 2025
-
フィンランドにおける大学教育への学生参画－学生の位置づけの変化を中心に－ Invited
渡邊 あや
比較教育学研究 69 5 - 41 2024
-
Transit Support to Upper Secondary Education from the Point of View of Inclusive Education in Sweeden
Ishida Sachiyo, Matsuda Yaka, Honjo Megumi, Watanabe Aya, Korenaga Kanako
Japanese Journal of Northern European Studies 17 ( 0 ) 37 - 51 2021
-
平等性と卓越性の両立をどう図っていくか ―フィンランドの選択と葛藤―
渡邊あや
比較教育学研究 ( 61 ) 64 - 77 2020.7
-
フィンランドにおける義務教育を巡る議論から考える「北欧的価値」のゆくえ－民主主義 の価値に根差した多元的社会を生きる市民の育成を担う教育の展望－
渡邊あや
北ヨーロッパ研究 16 27 - 38 2020
-
インクルーシブ教育からみた義務教育から後期中等教育への移行とその支援～フィンランドの取り組みと課題～ Reviewed
石田祥代,是永かな子,松田弥花,本所恵,渡邊あや
北ヨーロッパ研究 16 39 - 52 2020
-
Aya WATANABE
145 73 - 79 2016.3
-
「フィンランドにおける教員数の決定・配分」 Reviewed
渡邊あや
『教育制度学研究』 22 204 - 206 2015.11
-
「北欧諸国における学生援助政策－デンマークとフィンランドを中心に－」
渡邊あや
『教育費負担と学生に対する経済的支援のあり方に関する実証研究』（大総センターものぐらふ13）東京大学大学総合教育研究センター 253 - 276 2015.3
-
「フィンランドの教育行政制度」
渡邊あや
河野和清編著『新しい教育行政学』ミネルヴァ書房 225 - 235 2014.4
-
「高い学力と平等性を誇る学校－フィンランド」
渡邊あや
二宮皓編著『新版 世界の学校』学事出版 40 - 47 2014.1
-
「フィンランド」
渡邊あや
文部科学省『諸外国の教育行財政』ジアース教育新社 215 - 235 2013.12
-
「リスクとしての標準化：教育の多様性（ダイバーシティ）視点から」
渡邊あや
『教育学研究ジャーナル』 ( 12 ) 43 - 46 2013.3
-
「PISAにみる学力観と学力向上をめぐる各国の動向」
渡邊あや
金龍哲編著『教育と人間と社会』協同出版 166 - 176 2012.4
-
「教育制度・教育課程の観点から見たフィンランドの教育とPISA」
渡邊あや
『生活体験学習研究』 ( 11 ) 1 - 10 2011.1
-
渡邊 あや
教育制度学研究 2011 ( 18 ) 112 - 113 2011
-
「フィンランド－独立を祝う気持ちが実を結んだ世界一の読解力」
渡邊あや
二宮皓編著『こんなに違う！世界の国語教科書』メディアファクトリー新書 79 - 94 2010.6
-
「国際学力競争におけるグローバル・ガバナンスの実相の比較研究―研究の方法論を中心として」（共著）
二宮皓,卜部匡司,奥田久春,金井裕美子
『教育学研究紀要』（CD-ROM版） 55 219 - 230 2010.3
-
「フィンランドにおける高等教育の質保証システムのリージョン化」
渡邊あや
羽田貴史・米澤彰純・杉本和弘編著『高等教育質保証の国際比較』東信堂 197 - 224 2009.12
-
「フィンランド－社会的包摂の一翼を担う学童保育」
渡邊あや
池本美香編著『子どもの放課後を考える－諸外国との比較でみる学童保育問題』勁草書房 73 - 89 2009.12
-
「社会人大学院における実践知・学術知対話型の教育モデル開発」（共著） Reviewed
大森不二雄,牧貴愛,江川良裕,北村士朗,渡邊あや
『京都大学高等教育研究』 ( 15 ) 47 - 58 2009.12
-
「フィンランドにおけるPISAの受容と義務教育の展望」
渡邊あや
『教育制度学研究』 ( 16 ) 86 - 89 2009.11
-
「フィンランド」
渡邊あや
田村学・原田信之編著『リニューアル総合的な学習の時間』北大路書房 149 - 153 2009.10
-
「フィンランドにおける教育の現状と課題」
渡邊あや
『世界の労働』 59 ( 6 ) 26 - 32 2009.6
-
「フィンランドの放課後対策の現状と課題～日本への示唆～」
渡邊あや
『Business & Economic Review』 19 ( 6 ) 50 - 60 2009.6
-
“The Past, Present and Future of Internationalization in Japan.”（共著）
Ninomiya, Akira, Jane Knight, Aya Watanabe-Kuroda
'Journal of Studies in International Education' 13 ( 2 ) 117 - 124 2009.6
-
「フィンランド－生涯に渡る学びで議論をリード」
渡邊あや
佐藤学・澤野由紀子・北村友人編著『揺れる世界の学力マップ』明石書店 79 - 99 2009.4
-
渡邊 あや
教育制度学研究 2009 ( 16 ) 86 - 90 2009
-
Ohmori Fujio, Maki Takayoshi, Ekawa Yoshihiro, Kitamura Shirou, Watanabe Aya
Kyoto University Researches in Higher Education ( 15 ) 47 - 58 2009
-
「義務教育制度に関する研究動向」
渡邊あや
『教育制度学研究』 ( 15 ) 162 - 164 2008.11
-
「熊本大学におけるFDの取り組みについて」（共著）
本間里美, 渡邊あや
東北大学高等教育開発推進センター編『研究・教育のシナジーとFDの将来』東北大学出版 156 - 162 2008.3
-
「フィンランドの教育事情とReading Literacy」
渡邊あや
田中孝一監・西辻正副・冨山哲也編『中学校・高等学校PISA型「読解力－考え方と実践－」』明治図書 194 - 200 2007.7
-
The International Mobility of Researchers: Policy Support at National and Institutional Levels.（共著）
Ota, Hiroshi, Aya Watanabe-Kuroda
Room Document for the Directorate for Science, Technology and Industry Committee for Scientific and Technological Policy 5th Meeting of the Ad Hoc Working Group on the Steering and Funding of Research Institutions (SFRI). 1 - 74 2007.3
-
「フィンランドの教育改革と学力モデル」
渡邊あや
原田信之編著『確かな学力と豊かな学力』ミネルヴァ書房 129 - 150 2007.3
-
「フィンランドの高等教育政策を観る－高等教育から労働市場への移行－」
渡邊あや
有本章・北垣郁雄編『大学力』ミネルヴァ書房 262 - 267 2006.10
-
「スウェーデン－高度生涯学習社会の学校」
渡邊あや
二宮皓編著『21世紀の社会と学校』協同出版 127 - 151 2006.6
-
「学力世界一の学校－フィンランド」
渡邊あや
二宮皓編著『世界の学校－教育制度から日常の学校風景まで』学事出版 56 - 65 2006.3
-
「フィンランド」
渡邊あや
学校教育研究所編『諸外国の教育の状況』学校図書株式会社 62 - 69 2006.3
-
「フィンランドの教育改革の動向」
渡邊あや
『北ヨーロッパ研究』 ( 2 ) 23 - 32 2006.3
-
「フィンランドの質保証システムにおけるリージョン化の影響」
渡邊あや
『高等教育の質的保証に関する国際比較研究』広島大学COE研究シリーズ ( 16 ) 129 - 150 2005.10
-
「PISA好成績を支えるシステムと進む教育改革―現場裁量と“希望”のゆくえ」
渡邊あや
庄井良信・中嶋博編著『フィンランドに学ぶ教育と学力』明石書店 12 - 39 2005.8
-
「専門大学AMKの挑戦－進学率を押し上げる職業志向・地域密着型高等教育機関」
渡邊あや
庄井良信・中嶋博編著『フィンランドに学ぶ教育と学力』明石書店 133 - 141 2005.8
-
「北欧における教育分野の評価」
渡邊あや
『日本教育政策学会年報』 43 - 51 2005.6
-
【翻訳】「学校教育の社会的レリバンス－教育計画と教育行政の課題」（Raivola, Reijo. Social Relevance of School Education. 2004.）
二宮皓, 渡邊あや
『日本教育経営学会紀要』 ( 47 ) 214 - 226 2005.5
-
「フィンランドにおける大学運営改革の動向」
渡邊あや
『教育制度学研究』 ( 11 ) 340 - 345 2004.11
-
「フィンランドにおける大学評価と財政配分とのリンク－フンボルト型大学の目指すソフト・ランディング」（共著）
渡邊あや, 米澤彰純
『大学評価』 ( 3 ) 149 - 166 2003.9
-
「フィンランドにおけるヴァーチャル・ユニバーシティの開発」 Reviewed
渡邊あや
『教育制度学研究』 ( 9 ) 230 - 243 2002.11
-
「1990年代フィンランドにおける高等教育と国際化」 Reviewed
渡邊あや
『日本教育政策学会年報』 ( 9 ) 144 - 153 2002.6
-
「フィンランドにおけるUniversity-to-Work政策の展開」
渡邊あや
『広島大学教育学研究科紀要』 ( 50 ) 205 - 213 2002.2
-
“A Study on University Evaluation in Finland.”
渡邊あや
『広島大学教育学部紀要』 ( 49 ) 75 - 82 2001.2
-
「アジア・オセアニア地域における21世紀の学校像に関する基礎的研究」（共著）
金龍哲他
『教育学研究紀要』 45 441 - 451 2000.3
-
「欧米諸国における21世紀の学校像に関する基礎的研究」（共著）
二宮皓他
『教育学研究紀要』 45 425 - 433 2000.3
-
「フィンランドにおける高等教育政策に関する研究」
渡邊あや
『広島大学教育学部紀要』 ( 48 ) 163 - 171 2000.3
-
「学生の就職における大学の役割に関する研究－フィンランドの事例を中心に」
渡邊あや
『教育学研究紀要』 380 - 385 1999.3
-
「フィンランドの高等教育に関する研究－大卒者就職支援システムを中心に－」
渡邊あや
修士論文 1999.3
Books
-
二宮 皓, 新井 浅浩, 藤井 穂高, 長島 啓記, 渡邊 あや, 澤野 由紀子, 金 龍哲, 宮塚 寿美子, 宮塚 利雄, 平田 利文, 澤村 信英
メディアファクトリー 2010
MISC
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「第3章 現代的な諸課題に対応した教科等横断的な学び 第３節諸外国・地域における教科等横断的な学び 3フィンランド」
渡邊あや
『新たな学びを実現する教育課程のあり方（令和 6 年度 プロジェクト研究調査研究報告書）』 122 - 127 2025.3
-
「グローバル化時代の大学ガバナンス－フィンランドの事例から考える大学の自律性」
渡邊 あや
『現代思想』 50巻12号 43 - 52 2022
-
「第３章 教育課程改革の諸課題 ４教科等横断的な学習・現代的な諸課題 フィンランド」
渡邊 あや
『諸外国の教育課程改革の動向』 - 110 - 115 2022
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「第２章 教育課程の概要 ５フィンランド」
渡邊 あや
『諸外国の教育課程改革の動向』 - 20 - 21 2022
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「第３章 教育課程改革の諸課題 １カリキュラム・オーバーロード フィンランド」
渡邊 あや
『諸外国の教育課程改革の動向』 - 52 - 57 2022
-
渡邊 あや
ロシア・ユーラシアの社会 2021 ( 1059 ) 23 - 38 2021
-
渡邊 あや, 澤野 由紀子
ロシア・ユーラシアの社会 2021 ( 1059 ) 10 - 22 2021
-
「フィンランド」
渡邊あや
『海外教科書制度調査研究報告書』 325 - 332 2020.3
-
「フィンランドにおける就学前教育の現状」
渡邊 あや
『社会保障研究』 3(5) 419 - 420 2020
-
「コンピテンシーを基盤とする教育課程基準下の教科書の在り方に関する研究」
渡邊あや
『若手研究者に対する教科書等調査研究費助成事業論文集』 2019
-
「大学の自律性にもとづく教師の質保証 : フィンランドの教員養成」
渡邊あや
『教育』 ( 869 ) 28 - 34 2018.6
-
「フィンランド」
渡邊あや
諸外国の教員養成における教員の資質・能力スタンダード（平成29年国立教育政策研究所プロジェクト研究調査研究報告書『次世代の学校における教員等の養成・研修、マネジメント機能強化に関する総合的研究』 31 - 40 2018.3
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「世界の学力調査 : 諸外国の学力ガバナンスと学力調査(第5回)フィンランドにおける学力調査」
渡邊あや
『Synapse』 ( 59 ) 32 - 37 2017.10
-
「転換期の『教育立国』フィンランド」
渡邊あや
『児童心理』 71 ( 3 ) 49 - 53 2017.2
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「和洋女子大学」（共著）
渡邊あや,福留留理子
国立教育政策研究所編『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究 中間報告書』 139 - 150 2016.3
-
「大阪府立大学」（共著）
渡邊あや,鳥居朋子,橋場論
国立教育政策研究所編『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究（最終報告書）』 107 - 118 2016.3
-
「フィンランドにおけるインクルーシブ教育システム構築の現状」
渡邊あや
国立教育政策研究所編『インクルーシブ教育システム構築に向けた学校施設に関する基礎的調査研究（報告書）』 40 - 49 2016.3
-
「香川大学」
渡邊あや
国立教育政策研究所編『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究（最終報告書）』 89 - 106 2016.3
-
「組織分離の類型化（試論）」
渡邊あや
国立教育政策研究所編『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究（最終報告書）』 241 - 246 2016.3
-
「高等教育政策の影響」
渡邊あや
国立教育政策研究所編『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究（最終報告書）』 213 - 220 2016.3
-
「高知大学」
渡邊あや
国立教育政策研究所編『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究（最終報告書）』 75 - 88 2016.3
-
「世界の『国語』教育事情⑨ フィンランド」
渡邊あや
『国語教室』 ( 102 ) 50 - 52 2015.11
-
「フィンランド」
渡邊あや
国立教育政策研究所編『諸外国の教員数の算定方式に関する調査報告書』 79 - 86 2015.3
-
「フィンランド－『全ての子供に質の高い就学前教育』をという目標を掲げ義務化」
渡邊あや
『諸外国における就学前教育の無償化制度に関する調査研究』（初等中等教育の学校体系に関する研究報告書１）国立教育政策研究所 95 - 110 2015.3
-
「格差の拡大と学力低下－『PISAの優等生』フィンランドが直面する課題」
渡邊あや
『内外教育』 ( 6330 ) 10 - 12 2014.4
-
「PISA調査の結果で世界はどう動いたか：新しい課題－拡大する格差－」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 1293 ) 22 - 23 2014.4
-
「PISA調査の結果で世界はどう動いたか：PISAが守った平等志向の教育制度」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 1291 ) 22 - 23 2014.3
-
「先行事例からの示唆：フィンランド」
渡邊あや
平成25年度国立教育政策研究所プロジェクト研究報告書『資質や能力の包括的育成に向けた教育課程の基準の原理』 102 - 116 2014.3
-
「フィンランド」
渡邊あや
平成22-25年度国立教育政策研究所・独立行政法人国際協力機構共同調査研究『諸外国の教育課程と資質・能力－重視する資質・能力に焦点を当てて－』調査報告書 49 - 56 2013.7
-
「フィンランド」
渡邊あや
平成24年度国立教育政策研究所プロジェクト研究報告書『諸外国における教育課程の基準－近年の動向を踏まえて』 77 - 89 2013.3
-
「北欧閣僚会議」
渡邊あや
日本比較教育学会編『比較教育学事典』東信堂 356 2012.6
-
「ルクスオミ」
渡邊あや
日本比較教育学会編『比較教育学事典』東信堂 397 2012.6
-
「フィンランドの教育」
渡邊あや
日本比較教育学会編『比較教育学事典』東信堂 333 2012.6
-
「フィンランド」
渡邊あや
平成23年度文部科学省委託『生涯学習施策に関する調査研究諸外国における後期中等教育後の教育機関における職業教育の現状に関する調査研究報告書』 43 - 67 2012.3
-
「フィンランドにおける言語活動充実のための取組」
渡邊あや
『山形教育』 14 - 17 2011.12
-
「フィンランド：分権化により重要性を増す学校基盤の教員研修制度」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 1180 ) 22 - 23 2011.10
-
「フィンランド：教員個人が担う職能開発と現職研修制度の特徴」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 1178 ) 22 - 23 2011.9
-
「北欧における大学教授職の資格制度－スウェーデン、フィンランドを事例として」
渡邊あや
平成22年度文部科学省先導的大学改革推進委託事業報告書『諸外国の大学教授職の資格制度に関する実態調査』 62 - 73 2011.3
-
渡邊 あや
教育制度学研究 2011 ( 18 ) 112 - 113 2011
-
「フィンランド：日本の教員養成制度との3つの違い」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 1131 ) 22 - 23 2010.9
-
「フィンランド：専門的知識とともに実践力を重視した『教育のプロ』を養成」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 1129 ) 22 - 23 2010.8
-
「フィンランドにおける協同学習・社会的コンピテンシー－教育課程における位置づけを中心に－」
渡邊あや
平成19-21年度科研費基盤(C)研究成果報告書『学級を「学びの共同体にするための協同学習」』 109 - 115 2010.3
-
「論理的思考力を育成する取組：フィンランドの教室から」
渡邊あや
『指導と評価』 ( 663 ) 33 - 36 2010.3
-
授業参観報告 文系科目(主題科目Ⅱ「最前線の社会文化研究D」)について
渡邊 あや
大学教育年報 ( 13 ) 49 - 54 2010.3
-
「フィンランドにおけるキャリア教育」
渡邊あや
平成21年度調査研究等特別推進経費調査研究報告書（国立教育政策研究所）国立教育政策研究所『諸外国におけるキャリア教育』 101 - 110 2010.3
-
「フィンランドの教育課程基準と学習評価」
渡邊あや
平成21年度調査研究等特別推進経費調査研究報告書（国立教育政策研究所）『諸外国における教育課程の基準と学習評価』 45 - 52 2010.3
-
「フィンランドの教員養成」
渡邊あや
『教職課程』 36 ( 2 ) 113 - 115 2010.2
-
「国際的な大学間連携及びコンソーシアムの活用」（共著）
秋庭裕子, 渡邊あや
日本学術振興会『グローバル社会における大学の国際展開について－日本の大学の国際化を推進するための提言：研究環境国際化の手法開発最終報告書』 153 - 159 2010.2
-
「学びのプリズム」
渡邊あや
『熊本日日新聞』 2009.8
-
「フィンランドにおける教育の現状と課題」
渡邊あや
『世界の労働』 59 ( 6 ) 26 - 32 2009.6
-
「学力世界一の国から学ぶこと」
渡邊あや
『月刊高校教育』 41 ( 8 ) 48 - 52 2008.7
-
「フィンランドにおける読解力の育成－教科と現実をつなぐ新聞の役割」
渡邊あや
『新聞研究』 ( 683 ) 18 - 23 2008.6
-
本間 里見, 渡邊 あや
大学教育年報 ( 11 ) 29 - 38 2008.3
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「フィンランド」
渡邊あや
平成19年度文部科学省委託研究（諸外国教育財政制度研究会）『諸外国における義務教育費保障制度の比較研究報告書』 2008.3
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「北欧の大学団体・学長団体」
渡邊あや
平成17-19年度科研費基盤(B)研究成果報告書『高等教育の市場化における大学団体の役割と課題』 2008.3
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「16歳の春はヘルシンキの子どもたちに厳しい？」
渡邊あや
『文部科学時報』 ( 1585 ) 81 2008.2
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「学力と教育環境：適切な支援で全体の底上げを」
渡邊あや
『東京新聞サンデー版』 2008.1
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渡邊 あや
『教育制度学研究』 2008 ( 15 ) 162 - 165 2008
-
「漢陽大学校」「延世大学校」「ソウル大学校」「韓国科学技術院（KAIST）」「韓国教育人的資源部」「高麗大学校」
渡邊あや
日本学術振興会『韓国調査報告書』 3 - 29 2007.9
-
「フィンランドにおける児童生徒の資質・能力」
渡邊あや
平成18年度調査研究等特別推進経費調査研究報告書『諸外国における学校教育と児童生徒の資質・能力』 159 - 167 2007.3
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「フィンランドにおける公私協働及び教育運営サポートシステムの現状」
渡邊あや
平成16-18年度科研費基盤（A）研究成果報告書『公私協働とネットワーク化による教育運営サポートシステムの構築に関する国際比較研究』 111 - 122 2007.3
-
「フィンランド」
渡邊あや
平成18年度文部科学省委託調査研究『諸外国の教員給与に関する調査研究報告書』 140 - 169 2007.3
-
「高等教育機関の評価(9)スウェーデン編 オーディットにするか、アクレディテーションとするかで揺れる評価の主軸」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 970 ) 14 - 15 2007.2
-
「高等教育機関の評価(8)フィンランド編 自律性を認めつつも、個々の機関の評価システムを評価する方向に進む」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 969 ) 14 - 15 2007.2
-
「フィンランドの学校教育と国語教育」
渡邊あや
『月刊国語教育』 ( 2006年7月号 ) 24 - 27 2006.7
-
「フィンランドの教育制度と教育改革」
渡邊あや
『実践国語研究』 ( 2006年6-7月号 ) 4 - 9 2006.7
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「フィンランドにおけるNIEの現状」
渡邊あや
『NIEニュース』 ( 44 ) 1 2006.7
-
「フィンランドの教育－日本からの視座－」
渡邊あや
日本フィンランド協会編『フィンランド・テーブル第２集』 155 - 171 2006.6
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「読解力を高める教育課程の創造的展開－フィンランドの取組を中心に－」
渡邊あや
「読解力を高める教育課程の創造的展開－フィンランドの取組を中心に－」 35 - 38 2006.5
-
「PISA調査とフィンランドの教育」
渡邊あや
『野間研だより』 ( 19 ) 1 - 4 2006.2
-
「フィンランドの学力向上策－非選別的な教育システムによる成功－」
渡邊あや
『指導と評価』 ( 2006年1月号 ) 35 - 38 2006.1
-
「フィンランド」
渡邊あや
『国語科系教科のカリキュラムの改善に関する研究－諸外国の動向（2）－』 29 - 64 2005.4
-
「今、フィンランドの教育から何を学ぶか（下）：強さは、10年に１度の『カリキュラム改革』が作った」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 886 ) 14 - 15 2005.3
-
「今、フィンランドの教育から何を学ぶか（上）：まず注目すべきは、２つの『国家プロジェクト』」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 885 ) 14 - 15 2005.3
-
「PISAにおける成功、そして…－フィンランドで進む教育改革－」
渡邊あや
『内外教育』 ( 5516 ) 4 - 6 2004.10
-
「世界の教育事情：フィンランド 大学改革の動向」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 850 ) 14 - 15 2004.6
-
「世界の教育事情：フィンランド 生涯学習」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 849 ) 14 - 15 2004.6
-
「世界の教育事情：フィンランド 教育の情報化」
渡邊あや
『週刊教育資料』 ( 848 ) 14 - 15 2004.5
-
【翻訳】「学校との関係における態度と期待－スウェーデンの結果と国際比較」(Söderberg, Sten. “Attitudes and Expectations in Relation to Schools: Swedish Findings and Some International Comparisons,” in OECD. What Schools for the Future. Paris: OECD, 2001, pp.177-202.)
渡邊あや
二宮皓監訳『明日の学校教育のシナリオ』協同出版 198 - 230 2004.3
-
「マカオの大学における単位互換に関する調査結果報告
渡邊あや
『短期学生交流における単位認定・互換に関する基礎的調査報告書』（財団法人日本国際教育協会委託研究） 79 - 102 2004.3
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「香港の大学における単位互換に関する調査結果報告」
渡邊あや
『短期学生交流における単位認定・互換に関する基礎的調査報告書』（財団法人日本国際教育協会委託研究） 45 - 77 2004.3
-
「フィンランド」
渡邊あや
日本産業教育学会編『産業教育・職業教育学ハンドブック』大学教育出版 242 - 243 2003.1
-
「スウェーデン／弾力性に富む義務教育システムによる対応」
渡邊あや
『月刊高校教育』 ( 2002年12月号 ) 60 - 63 2002.12
-
「知識基盤社会の学校：フィンランド」
渡邊あや
平成10-12年度科研費基盤（A）研究成果報告書『「明日の学校」の構成要件に関する国際比較研究』 129 - 138 2001.3
Presentations
-
「フィンランドの高校における『新たな挑戦』としての教員の協働－教員の自主性に基づく草の根的アプローチ－
渡邊あや
日本カリキュラム学会第37回大会 2026.6.21
-
「国際情勢の変化に翻弄されるフィンランド=ロシア国境地域の教育」
澤野由紀子・渡邊あや
日本比較教育学会第61回大会 2025.6.29
-
「フィンランド：教科横断的な学びの過渡期としての現在を読み解く－地方・学校独自の取組の可能性を拓くしくみの構築－」
渡邊あや
日本カリキュラム学会第36回大会 2025.6.22
-
「フィンランドの教科書制度と近年の動向」
渡邊あや
公益財団法人教科書研究センター・北欧教育研究会・科研「北欧諸国における教科書の中の多様性（ダイバーシティ）の実相に関する研究」共同セミナー 2024.12.17
-
「語りから紡ぎ出すフィンランドの『教育における平等』概念の実相」
渡邊あや
日本教育学会第83回大会 2024.8.29
-
「普通科高校のカリキュラムにおける教科・探究・教科等横断型学習の構成」
髙橋亜希子、細尾萌子、渡邊あや
日本教育学会第83回大会 2024.8.29
-
"Comparative Study of Diversity in Civics Textbooks in Japan and the Nordic Countries" International conference
Kampei HAYASHI, Yukiko SAWANO, Noriko HASEGAWA, Reiko NAKATA, Chie NAKAZAWA, Hiroki SATO, Aya WATANABE
Nordic Educational Research Association 2024 Conference 2024.3.7
-
「教科書は多様性とどう向き合っているか－フィンランドの公民科教科書を事例として－」
渡邊あや
日本比較教育学会第59回大会 2023.6.18
-
「フィンランドのインクルーシブ教育制度」
渡邊あや
平成27年度国立教育政策研究所文教施設研究講演会『インクルーシブ教育の特色を活かした学校づくり 日本とフィンランドの学校建築』 国立教育政策研究所
-
「学生参画による大学の質保証－フィンランド、アメリカ、台湾、日本の比較－」
田中正弘,森利枝,楊武勲,渡邊あや,山田礼子,杉本和弘,武寛子
日本高等教育学会第18回大会 日本高等教育学会
-
「フィンランドの教育課程編成における地方の役割」
渡邊あや
日本比較教育学会第51回大会 日本比較教育学会
-
「各国の教育政策・施策における国際学力調査の影響」（ラウンドテーブル）
二宮皓他
中国四国教育学会第66回大会 中国四国教育学会
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「諸外国における公立初等・中等学校の教員数の決定・配分に関する制度の研究」（課題別セッション）
藤原文雄他
日本教育制度学会第22回大会 日本教育制度学会
-
「各国の現職教員研修におけるPISAの影響」
二宮皓, 佐々木司,大野亜由未
日本教育制度学会第22回大会 日本教育制度学会
-
「フィンランドにおける教育課程の変遷－何が、どう変わったのか」
渡邊あや
日本比較教育学会第51回大会 日本比較教育学会
-
「フィンランドの大学ガバナンス－法人化・財団化後の変化に着目して」
渡邊あや
日本高等教育学会第17回大会 日本高等教育学会
-
「リスクとしての標準化：教育のダイバーシティの観点から」（公開シンポジウム『リスク社会の捉え直し』）
渡邊あや
中国四国教育学会第64回大会 中国四国教育学会
-
「フィンランドの教育行政における中央と地方の役割分担」
渡邊あや
日本比較教育学会第48回大会 日本比較教育学会
-
「大学院レベルでの教員養成・研修－フィンランドの事例」（公開シンポジウム）
渡邊あや
日本比較教育学会第47回大会
-
「学びをめぐる変化はPISAの結果に影響を与えるのか」 International conference
渡邊あや
CRET（教育テスト研究センター）『研究者によるPISAレビュー：日本の教育はPISAとどう向き合うか』 ベネッセ教育テスト研究センター
-
「欧州の小国にみるグローバル化への対応を中心に」（課題別セッション：高等教育におけるグローバル化の影響に関する研究：報告） International conference
渡邊あや
日本教育制度学会第18回研究大会
-
「フィンランドにおける教員養成・教員研修－研究に基づく実践のすがた－」
渡邊あや
京都教育大学教育研究交流会議シンポジウム
-
「グローバル教育戦略－e ラーニング大学院の戦略として、教育内容として－」
大森不二雄他
第16回大学教育研究フォーラム
-
「フィンランドにおける学校評価」
渡邊あや
日本学術会議・教育学委員会教育の質分科会主催シンポジウム『学校教育の質をどのように評価するか』
-
「フィンランドの教員養成」
渡邊あや
協同出版セミナー『どうなる教員養成６年制－教員の資質向上の決め手になるのか』
-
「フィンランドに学ぶ、教育と学力」
渡邊あや
日本生活体験学習学会第11回大会
-
「フィンランドにおける高等教育の『プライヴァタイゼーション』」
渡邊あや
日本高等教育学会研究交流集会
-
「国際学力競争におけるグローバル・ガバナンスの実相の比較研究－研究の方法論を中心として－」
二宮皓他
中国四国教育学会第61回大会
-
北欧における大学運営、大学評価への学生参画システムの運用実態について」
堀井祐介他
日本高等教育学会第12回大会
-
「学力世界一・フィンランドの教育に学ぶ」
渡邊あや
第4回NIE公開セミナー『新聞でのばす「自ら学ぶ力」』（熊本日日新聞社）
-
「フィンランドの学校教育と新聞活用」
渡邊あや
第4回わがまち新聞コンクール表彰式・記念講演会
-
「高等教育ガバナンスにおける大学・専門職団体の機能に関する国際比較研究」
田中正弘他
日本比較教育学会第44回大会
-
「大学運営、大学評価への、学生参画システム検証－デンマーク、スウェーデン、フィンランドの事例－」
堀井祐介他
日本高等教育学会第11回大会
-
「北欧における高等教育交流の展開」
渡邊あや
日本比較教育学会第42回大会
-
「大学改革における評価機能と役割－自己点検評価、認証評価、プログラム評価－」
羽田貴史他
日本高等教育学会第8回大会
-
「フィンランドの教育の現状－PISAの結果から」
渡邊あや
『フィンランドに学ぶ教育と学力シンポジウム』
-
「フィンランドにおける教育改革の現状」『共通課題２報告：北欧における教育改革の動向』
渡邊あや
北ヨーロッパ学会第４回全国大会
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「フィンランドにおける国際学力調査の受容と教育改革の動向」『課題研究報告（提案）：国際学力調査結果の受容と教育改革の方向』
渡邊あや
日本比較教育学会第41回大会
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「高等教育の質保証の構造と課題（１）－質保証の諸概念とアクレディテ－ション－」
羽田貴史他
日本高等教育学会第８回大会
-
「高等教育の質保証の構造と課題（３）－ガバナンスのレベルと質保証－」
米澤彰純他
「高等教育の質保証の構造と課題（３）－ガバナンスのレベルと質保証－」
-
「高等教育の質保証の構造と課題（２）－質保証と高等教育の入口・出口－」
安原義仁他
日本高等教育学会第８回大会
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「北欧における教育分野の評価」課題研究『教育政策と政策評価を問う』（報告）
渡邊あや
日本教育政策学会第11回大会
-
「諸外国の起業家教育プログラムの取り組み－Cross Cultural Competenceの観点から－」
佐藤仁他
日本比較教育学会第39回大会
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「大学間交流の類型に関する考察」
渡邊あや
日本比較教育学会第40回大会
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「生涯学習社会の政策立案過程に関する国際比較研究－ヨーロッパとアジア太平洋地域の取り組みから」
澤野由紀子他
日本比較教育学会第40回大会
-
「フィンランドにおける学位政策の展開」
渡邊あや
「フィンランドにおける学位政策の展開」
-
「Cross-Cultural Competenceを育成するカリキュラムモデルの研究」
二宮皓他
日本国際理解教育学会第13回大会
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「フィンランドにおける大学評価と財政配分とのリンク－フンボルト型大学の目指すソフト・ランディング－」
米澤彰純、渡邊あや
日本高等教育学会第５回大会
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「フィンランドの教育政策における情報化推進の現状と課題」
渡邊あや
日本比較教育学会第37回大会
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「フィンランドにおける高等教育評価の現状と課題」
渡邊あや
中国四国教育学会第52回大会
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「フィンランドにおける大学評価に関する研究」
渡邊あや
日本比較教育学会第36回大会
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「欧米諸国における21世紀の学校像に関する基礎的研究」
二宮皓他
中国四国教育学会第51回大会
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「アジア・オセアニア地域における21世紀の学校像に関する基礎的研究」
金龍哲他
中国四国教育学会第51回大会
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「21世紀の学校像に関する予備的研究－政府文書を中心として－」
二宮皓他
日本比較教育学会第35回大会
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「フィンランドにおける大学生の就職観・失業観に関する研究」
渡邊あや
日本比較教育学会第35回大会
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「学生の就職における大学の役割に関する研究－フィンランドの事例を中心に－」
渡邊あや
中国四国教育学会第50回大会
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「フィンランドにおける大卒者の就職支援に関する研究」
渡邊あや
日本比較教育学会第34回大会
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「教科書は多様性とどう向き合っているか－フィンランドの公民科教科書を事例として－」
渡邊あや
日本比較教育学会第59回大会 2023.6.18
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「フィンランドにおける資質・能力の育成と学習アプローチー学習の個別化と共同的な学びを中心として－」 Invited
渡邊あや
日本比較教育学会第57回大会 2021.6.26
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「フィンランドの高校における『新たな挑戦』としての教員の協働－探究の必修化に伴う指導形態の様々な工夫と課題－
渡邊あや
日本カリキュラム学会第37回大会 2026.6.21
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「フィンランドにおける資質・能力の育成と学習アプローチー学習の個別化と共同的な学びを中心として－」 Invited
渡邊あや
日本比較教育学会第57回大会 2021.6.26
-
「フィンランド：教科横断的な学びの過渡期としての現在を読み解く－地方・学校独自の取組の可能性を拓くしくみの構築－」
渡邊あや
日本カリキュラム学会第36回大会 2025.6.22
-
「国際情勢の変化に翻弄されるフィンランド=ロシア国境地域の教育」
澤野由紀子・渡邊あや
日本比較教育学会第61回大会 2025.6.29
-
「語りから紡ぎ出すフィンランドの『教育における平等』概念の実相」
渡邊あや
日本教育学会第83回大会 2024.8.29
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「フィンランドの教科書制度と近年の動向」
渡邊あや
公益財団法人教科書研究センター・北欧教育研究会・科研「北欧諸国における教科書の中の多様性（ダイバーシティ）の実相に関する研究」共同セミナー 2024.12.17
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"Comparative Study of Diversity in Civics Textbooks in Japan and the Nordic Countries" International conference
Kampei HAYASHI, Yukiko SAWANO, Noriko HASEGAWA, Reiko NAKATA, Chie NAKAZAWA, Hiroki SATO, Aya WATANABE
Nordic Educational Research Association 2024 Conference 2024.3.7
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「普通科高校のカリキュラムにおける教科・探究・教科等横断型学習の構成」
髙橋亜希子、細尾萌子、渡邊あや
日本教育学会第83回大会 2024.8.29
Research Projects
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普通科高校の教科・探究・教科横断型学習の有機的な連携と構成に関する国際比較研究
Grant number：23K25634 2024.04 - 2027.03
Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
高橋 亜希子, 渡邊 あや, 細尾 萌子
Grant amount：\7670000 （ Direct Cost: \5900000 、 Indirect Cost：\1770000 ）
普通科高校で教科,探究,教科等横断的学習を安定的に行うための必要な基盤は何か,を主要な問いとして,探究・教科横断型学習をめぐるカリキュラム・マネジメントの在り方,教員の協働体制,高大接続の在り方,を検討する。日本に加え,探究・教科横断型学習に対照的な姿勢を持つフランス・フィンランドを比較対象とし,１普通科高校のカリキュラム分析,2普通科高校および特色ある教育課程を編成している高校等におけるインタビュー調査と授業観察を行うことでその実相に迫る。これらを踏まえ,教育課程編成における課題と工夫の試みを提示し,普通科高校の教科と探究,教科横断型学習の今後の方向性を提案する。
2024年度には、①日本教育学会第83回大会での研究発表（2024年8月）。②二つの日本の公立高校の探究学習の訪問調査、③フランスの高校における教科横断型科目である「人文学・哲学・文学」の実施状況と担当教員の受け止めに関する訪問調査、を行った。
① 日本教育学会第83回大会では「普通科高校のカリキュラムにおける教科・探究・教科等横断型学習の構成：現状と課題」というタイトルで、自由研究発表を行った。教科学習を中心の普通科高校において、いかに探究学習や教科横断型学習をカリキュラムに位置づけられるかを問いとして、日本・フランス・フィンランドの普通科高校のカリキュラムを科目構成、探究学習、教科等横断的授業、学校設定科目の単位数などに焦点を当てて比較検討した。
② 二つの公立高校の探究学習について訪問調査を行った。１つはK高校（2024年7月）、２つ目はY高校（2025年２月）である。K高校は、地域との連携に焦点を当てた探究学習が特徴である。探究学習の授業計画や地域連携のコーディネートをNPOの職員が担い、教員と協力して運営している点が特徴である。Y高校は理数分野の先端的な探究学習を行っており、実験や分析の手法をグループ学習等を用いて学び、国内外の高校との連携を積極的に行っていた。
③ フランスの高校における教科横断型科目の調査
2024年11月には、フランスにおいて「人文学・文学・哲学（HLP）」を担当する高校教員に対して、インタビュー調査を行った。HLPは文学と哲学の教員が担当する教科横断型科目である。教師間の連携に関しては、それぞれの担当時間を個別に授業を行い、ほとんど連携がない状況が大半であった。その背景には二つの教科のディシプリンの違い、連携する時間の余裕のなさなどがあった。一方で、積極的に教科間の連携を取る高校もあり、それには担当する教師の特性や学校文化が大きく影響していた。
計画にあった、国内・国外での高校の調査、成果の発表も着実に実施できている。
資質・能力型の学習の導入に関して、日本は探究学習については新教科を作る形で対応し、教科等横断型学習を推奨しつつも、単位認定や評価の方法に関しては十分に定めてはいない。フランスは教科を作らず教科内で思考・表現、探究活動を行う形で対応し、フィンランドは、既存の教科をモジュールという単位に分割可能とし、教科・科目の異なるモジュールを組み合わせ、教科横断的な構成とすることも可能な形で対応している。二か国と比較すると、日本は①探究学習を科目として必修化した、②選択科目、学校設定教科・科目の設定の仕方により柔軟なカリキュラムが組める、③一方で資質・能力と教科の学習の両方の論理が並行し整理されず、整理に関する制度的な支えも少ない、という３点の特徴がある。そのため、日本の普通科高校のカリキュラムは、新たな探究科目群と既存教科の併存によるオーバーロードを引き起こしやすい状況にある。各高校がスクールポリシーに基づき独自のカリキュラムを組むことでオーバーロードに対応可能でもあるが、資質・能力と教科学習の論理のどちらかを選択する形となりがちで、高校ごとのカリキュラムが多様化し、共通性が失われつつあることも特徴である。
一方で、高大接続との関連から見ると、フランス、フィンランドの共通性が高く、日本の異質さが際立つ。フランスの高校では、個別課題学習は廃止となり、HLPにも否定的な意見があった。教科横断型学習を必修化しているフィンランドも、総合学習やテーマ学習が、高校生活へのオリエンテーションなど特別活動の調整時間のように用いられている部分があるようである。両国とも大学入学資格試験の比重が高く、試験は教科の区分で行われているため、かつての日本の総合的な学習の時間のように、探究や教科横断型学習の位置づけが難しいのだと考えられる。
上記のような状況の中で、探究学習を大幅に導入し定着しつつある日本は異質であり、その背景には少子化による大学の学校推薦型選抜、総合型選抜の増加がある。探究学習の成果を推薦入試によりアピールすることが可能となり、探究学習が大学進学の別ルートとして定着しつつある。しかし、教科中心の一般入試も従来通り存在するため、先述のように高校ごとのカリキュラムが多様化し、共通性が失われつつある状況がある。
一方で、今年度調査した二つの公立高校のように、探究の時間を活用して地域の活性化や特色ある教育を展開することも可能になっている。このような創造的なカリキュラムを創るためには、教員間の協働や地域との連携などの学校づくりが必要となる。この学校づくりのあり方についても、今後国内外の事例を含めて検討していきたい。
2025年6月の日本カリキュラム学会において、2024年度までの調査で明らかになった点に関して、「普通科高校への教科横断型・探究学習の導入―日・仏・フィンランドで何が生じたか－」というタイトルで自主企画セッションを開催する予定である。そこでは上記で示したような日・仏・フィンランドの普通科高校における教科横断型・探究学習の導入に関する課題について話題提供を行い、成果の発表と共に、意見交換を行う予定である。
2025年度にはフィンランドの高校における教科横断型学習や探究学習の調査を行う予定である。 -
Upper Secondary Education from the Point of Inclusive Education and SDGs Goal4
Grant number：23K25683 2024.04 - 2027.03
Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
石田 祥代, 眞城 知己, 任 龍在, 松田 弥花, 渡邊 あや, 是永 かな子, 伊藤 駿
Grant amount：\17160000 （ Direct Cost: \13200000 、 Indirect Cost：\3960000 ）
【問い】現在、学校教育の質と多様性・包摂性を高めること、機会均等の実現が国際的に目指されている。しかし、多様化が顕著になる高校ではインクルーシブ教育の推進が遅れ、個別最適な学びと協働的な学びが探求されている。そこで、後期中等教育でのインクルーシブ教育の推進で、多様性をどこまで包摂できるのかを本研究の学術的問いとする。
【目的】1インクルーシブ教育の法制度とシステム構築事業、2インクルーシブ教育を後期中等教育で推進するための施策、3推進するための方略、4SDGsの観点からのタスク、を通して質の高い後期中等教育・職業教育のための制度と環境整備ならびに具体的な教育実践を比較研究する。
本研究の目的は、質の高い後期中等教育・職業教育のための制度と環境整備ならびに具体的な教育実践を比較研究することである。研究課題は①インクルーシブ教育の法制度とシステム構築事業、②インクルーシブ教育を後期中等教育で推進するための施策、③推進するための方略、④多様性を包摂したインクルーシブ教育：SDGsの観点からのタスク、の比較研究である。
2024年度は、研究課題①②③を行うため、制度分析として文献調査法による通時的比較、インクルーシブ教育システム分析として聞き取り調査、インクルーシブ教育プロセス分析としてフィールド調査、課題分析として定期ミーティングによる討論を研究実施計画に位置づけた。
2024年度においては、本研究実施計画により、日本、韓国、イギリス、スウェーデン、デンマーク、フィンランドにおいて聞き取り調査やフィールド調査を実施した。また、2024年11月に千葉大学で対面・オンラインのインターナショナルシンポジウムを開催した。
課題①インクルーシブ教育の法制度とシステム構築事業について、前期中等教育までを義務教育とする国が多いことから、前期に比べ後期中等教育では特別な教育的支援に関する法的規定は少ないものの、高校での「適応教育」、や高校「個別学習計画」や移行期「個別教育計画」等に関する規定が各国の教育法にあることが明らかとなった。②インクルーシブ教育を後期中等教育で推進するための施策については、後期中等教育のインクルーシブ教育を掲げる国や広域自治体、基礎自治体の施策は現在までに見つかっていないものの、たとえばデンマークでは「特別なニーズを有する若年者の教育に関する法」を通して若者教育の保障を行っていた。③推進するための方略としては、高校内の少人数プログラムの導入、国立と自治体立それぞれの高校の役割分担、校内支援チームの有機的活用、生徒の教育的ニーズを満たす特別学校の新設などが挙げられる。
研究実施計画のうち、2024年度は課題②で対象とした自治体でインクルーシブな学校づくりを積極的に行う高校・職業学校を選定し、グッド・プラクティス校の選定することが当初計画であったが、2024年度中に複数の高校・特別学校を対象にフィールド調査を実施し、2025年春現在、研究成果をまとめているところである。
以上の点から、当初の計画以上に進展しているとした。
2025年度には、まず、研究課題①と②の成果を公表する。
次に研究課題③インクルーシブな学校づくりを後期中等教育で実現するための方略を明らかにするために、韓国やイギリス、フィンランド、ノルウェー等で引き続きフィールド調査を実施する。
研究課題④ 多様性を包摂したインクルーシブ教育の観点からのタスクを明らかにするために、各国研究者らと研究打ち合わせや討論を重ね、質の高い後期中等教育・職業教育のための制度と環境整備と具体的な教育実践を比較研究し、共通性と独自性を明らかにしていきたい。 -
北欧諸国における教科書の中の多様性（ダイバーシティ）の実相に関する研究
Grant number：23K20688 2024.04 - 2026.03
Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
渡邊 あや, 佐藤 裕紀, 澤野 由紀子, 中澤 智惠, 中田 麗子, 長谷川 紀子, 林 寛平
Grant amount：\17290000 （ Direct Cost: \13300000 、 Indirect Cost：\3990000 ）
本研究では、「北欧諸国において、社会が多様性を前提とするものへと転換する中で、学校教育はこうした変化にどう向き合っているのか」という問いを明らかにするために、①多様性は制度に変化をもたらしたのか、②北欧諸国の教科書等は、障害・文化・ジェンダーをどう描いているのか、③教科書等は理想と現実のバランスをどうとっているのか、④教科書に描かれた多様性が実際にどのように教えられているのか、⑤教科書の中の多様性における北欧モデルは存在するのかという５点を検討する。
本研究は、「北欧諸国において社会が多様性を前提とする方向へ転換する中で、学校教育はこの変化にどのように対応しているのか」という問いを明らかにすることを目的としている。そのために、以下の５点を検討対象とした。①多様性は制度に変化をもたらしたのか、②北欧諸国の教科書等は障害・文化・ジェンダーをどのように描いているのか、③教科書等は理想と現実のバランスをどのように取っているのか、④教科書に描かれた多様性は実際の教育現場でどのように教えられているのか、⑤教科書における多様性の描写に「北欧モデル」は存在するのか、という点である。
４年目にあたる2024年度は、2021～2023年度にかけて行った検討を踏まえ、設定した分析枠組みに基づいて、引き続き各国事例の分析を進めた。特に、上記のうち、①～③の問いに焦点を当てて検討を行った。
①については、教育制度および教科書に関する諸制度（教科書や副教材の位置づけ、制度的枠組み、供給形態など）の調査結果をもとに、多様性が教育制度に与えた影響について引き続き検証した。②については、北欧教育学会で得たフィードバックを踏まえ、分析枠組みの妥当性を再検証し、各国教科書における多様性の描かれ方を分析した。③については、これまでに実施した現地調査で収集した教科書、教育政策文書、関連文献、インタビュー資料等の分析を通じて、理想と現実のバランスのあり方について検討した。これらを軸としつつ、代表者および分担者がそれぞれの関心に基づいて、各国の事例の検証を行った。
また、内容のみならず、教科書というメディアの多様化の実態に迫るべく、デジタル教科書に関する調査を並行して実施するとともに、公益財団法人教科書研究センター及び北欧教育研究会との共催で、セミナー「教科書の未来を考える～北欧諸国の事例から～」を開催し、研究成果の発信にも努めた。
国際比較研究の枠組みのもと、各国の事例検討が概ね予定通り進んでいる。
教科書の内容についての多様性に加え、メディアとしての多様化にも研究の射程を広げ、研究成果の取りまとめを行っていく。 -
後期中等教育におけるインクルーシブ教育の展望とその方略の提言
Grant number：19H01698 2019.04 - 2023.03
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(B)
石田 祥代、眞城 知己, 松田 弥花, 渡邊 あや, 本所 恵, 是永 かな子
【問題】日本では義務教育に比して後期中等教育ではインクルーシブ教育の条件整備が遅れており、多様な生徒一人ひとりのニーズに合わせた教育と支援の方策提言が喫緊の課題である。
【目的】北欧の後期中等教育におけるインクルーシブ教育の検討から、我が国における後期中等教育におけるインクルーシブ教育の在り方を展望するとともに、将来的な方略を提案する。
【期待される成果】日本の特別支援教育ならびに次世代の学校指導体制に対する示唆を得ることで、高校を中心とした支援システムと重層的セーフティネットが有機的に機能し、包括的かつ公平で質の高い後期中等教育の確立に寄与できる。 -
A Comparative Study on Basic Education in Borderlands Applying the Method of Border Studies
Grant number：18H03659 2018.04 - 2022.03
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(A)
森下 稔、鈴木 康郎, 山崎 直也, 羽谷 沙織, 楠山 研, 北村 友人, 鴨川 明子, 渡邊 あや, 鈴木 賀映子, 市川 桂, 南部 広孝, 石村 雅雄, S Kampeeraparb
本研究の目的は、国境・境界地域での現地調査を通じて、各事例における基礎教育の特徴的な実態およびそうした実態が生じることになった歴史的背景や社会・政治・経済などの要因を境界研究の分析法によって解明すること、および各事例の分析結果を比較することによって、現代の教育事象を捉えるための新たな視座を提示するとともに、新たな比較教育学方法論を構築することである。
この研究目的を達成するため、本年度は研究代表者の他に研究分担者12名、研究協力者6名の参画を得て実施した。まず、調査対象国の基礎教育および境界研究に関する文献・資料を収集・整理・分析するとともに、準備が整った調査計画から順次現地調査を実施した。調査を実施した国・地域は、台湾＜金門島＞、カンボジア＝ラオス国境、ラオス＝中国国境、マレーシア＝ブルネイ＝インドネシア国境、ミャンマー＝タイ国境、アメリカ＝メキシコ国境であった。その他資料調査を中国、ベトナム等で実施した。
また、研究計画・方法論の共有および個別情報の集約・統合を図るため、7月に第1回打ち合わせ会議を行った。3月には第2回打ち合わせ会議を行い、境界研究専門家2名（岩下明裕氏・川久保文紀氏）に依頼して境界研究の分析法・先行研究に関する講演を実施したとともに、本年度の調査研究の結果を各メンバーが報告して成果を共有した。
さらに、本研究課題の基盤となったこれまでの研究成果および当年度の調査結果を日本比較教育学会およびアジア比較教育学会等で発表した。
研究計画を推進するために、研究打ち合わせ会議を年度内に2回開催できた。いずれも、ほとんどのメンバーの参加が得られ、第1回会議では研究目的の確認、具体的な研究計画の立案などを行い、第2回会議では境界研究の専門家による講演によって、境界研究の分析法を教育学に用いることに関する理論的・方法論的な議論が深まるとともに、それぞれの文献資料調査・現地調査の結果について討議できた。
多くの調査が実施されて、それぞれの初年度達成しようとした目標が達成できた。そのなかでも、アメリカ＝メキシコ国境やカンボジア＝タイ国境では、毎日越境通学する児童の存在が実証的に確認され、今後の本研究課題の重要な成果を生み出す契機として注目できる。なお、いくつかの予定された国境・境界地域における現地調査は、現地事情等により資料調査に振り替えるなどしたが、元来調査実施には相当の準備が必要な地域もあり、ある程度は想定されていたものである。
研究成果の発信については、各メンバーによって論文や学会発表を通して積極的に行われた。特に、本研究課題の背景や経緯、意義や将来像に関する研究代表者による論文が、日本比較教育学会紀要に掲載されたことは当初予定を上回る成果と言える。なお、当初予定されていたホームページの開設は、予算上の制約や掲載内容の精査に時間がかかることから次年度に延期した。
以上のことを総合的に判断して、おおむね順調に進展していると考えられる。
研究課題の目的を達成するため、本年度に引き続き国境・境界地域における現地調査を柱とする研究計画を推進する。特に、現地事情等により本年度に調査が実施できなかった中国＝モンゴル国境、中国＝ミャンマー国境、ベトナム＝カンボジア国境、フィンランド＝ロシア国境については、実現に向けて精力的に取り組むこととする。また、本年度に大きな成果が得られたアメリカ＝メキシコ国境については、米大統領の政策によって世界の注目を集めていることでもあり、重点的に推進する方針とする。
同時に、各メンバーの調査研究の経験を集約・統合しながら、比較教育学としての境界研究の方法論を構築するため、研究打ち合わせ会議を行う。その過程について日本比較教育学会の課題研究や世界比較教育学会などを活用して国内外の学界に発信していく。あわせて、ホームページを開設することにより、広く社会に発信する体制を整える。 -
ライフヒストリーで辿るフィンランド教育の源泉－「教育における平等」概念の実相－
Grant number：18K02422 2018.04 - 2021.03
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(C)
本研究では、（１）フィンランドの教育政策における「教育における平等」概念の検証、（２）教育関係者のライフヒストリー・インタビューによる「教育における平等」の検証、（３）「教育における平等」の多層的アプローチの制度化メカニズムの解明、（４）平等性を担保する教育制度の在り方についての提言、の４点を実施することとしている。
研究初年度の2018年度は、主に、（１）フィンランドの教育政策における「教育における平等」概念の検証と、（２）教育関係者のライフヒストリー・インタビューによる「教育における平等」の検証に取り組んだ。（１）については、主に文献調査により、フィンランドの教育政策文書と先行研究のレビューを行い、1960年代以降の教育政策における「平等」概念の検証を行った。まだ分析途中であるが、「平等」主義的なアプローチが、北欧型福祉国家へと転換を図った1960年代以降のフィンランドの教育政策の展開に通底するものであること、その点については現代も変わらぬままであるが近年その解釈に僅かな変化が確認できることなどが明らかになった。
平等概念の近年における変化という、文献調査に基づく仮説を踏まえ、その裏付けを得るべく、現地において、学校関係者や教育研究者、教育行政関係者らにインタビュー調査を行い、現代における教育関係者の平等観及び学校現場で目指されている「平等」の実相を描き出すことを試みた。
さらに、（１）の分析に基づき、（２）の実施のためのフレームワークの素案を作成した。これについては、現地調査を行った際に、フィンランドの研究協力者（教育研究者）から助言を受けている。その助言を踏まえ、フレームワークの修正を図り、2019年度に実施予定のパイロット調査に向けた準備を進めた。
当初想定していたよりも、分析対象となる教育政策文書の量が多く、その分析に時間がかかっているが、そのことを除けば、概ね当初の計画通りに進んでいるため。
今後は、フィンランドの教育政策における平等概念の検証をさらに精緻なものとするとともに、フィンランドの教育関係者へのライフ・ヒストリーインタビューにより、教育関係者らに共有された「教育における平等」観の検証を行い、その経年的変化や普遍的価値について、検討する。そうした取組を通じて、フィンランドにおける「教育における平等」観の実相と、その多層的アプローチの実相を明らかにし、平等性を担保する制度設計のモデルを提示することを試みる。
教育政策における平等概念の検証については、計画では、テキストマイニングを行うこととしていたが、プレ的に実施した分析では、特徴の抽出に課題が残った。そのため、検証方策については、計画通りの実施を基本として進める一方、より効果的な方法の検討も並行して実施する。 -
北欧における社会生活に活きる初等中等教育の様相と効果に関する研究
Grant number：17H04568 2017.04 - 2021.03
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(B)
藤村 宣之、寺川 志奈子, 渡邊 あや
本研究では，北欧における「社会生活に活きる教育」の様相と効果を，(1)教育理念・政策，(2)授業過程等の様相，(3)各児童・生徒への効果の点から明らかにする。
(1)教育理念・政策 「汎用的コンピテンス」にもとづく教育の実施状況を明らかにするために，自治体連合の教育政策・教育財政担当者に面接調査を行った結果，各自治体が新たな教育課程基準の導入を模索する中で，教科統合的な学びがさらに拡大する実態が明らかになった。また，「汎用的コンピテンス」の測定方法の開発や教育の質保証の取組との関連性を検討するために，学校の評価方法や，学力調査に関する教育政策文書の分析と学校での聞き取り調査を行った結果、プロセスを重視した評価という従来の特徴が強化されるとともに、学力調査も教育課程基準の枠組みに合わせて転換が図られていることが明らかになった。
(2)授業過程や教師の授業観 フィンランドの小学校・中学校・高校，４校で新教育課程基準下の授業過程を観察し，教師への面接調査を実施した。その結果，小中学校では，①児童の自律性を重視した学習，②日常的テーマをもとに各教科の内容の統合をめざす学習など，より焦点化された取り組みが進められていること，高校では，①生徒の動機づけを高めるなどの目的で学習内容と日常的事象との関連づけが図られていること，②ICT機器の活用が進む一方で「教育学が工学に先行する」必要性も認識されていることなどが明らかになった。
(3)児童・生徒に対する効果 フィンランドの「教科統合型学習」を中心とした授業が各児童・生徒に及ぼす効果を検討するために，小学校３，５年生を対象に，社会性や対人関係に関連する内容（汎用的コンピテンス）や，数学的思考に関連する概念的理解（深い理解）を多面的に測定する集団調査を，前年度とは異なる地域に拡大し，「深い理解」を測る新規の記述型課題も開発して実施した。
年度当初に予定していた，(1)フィンランドの自治体関係者へのインタビュー調査や，評価方法と教育の質保証の取り組みとの関連性の検討，(2)新教育課程基準のもとでの授業過程の観察と教師への面接調査，(3)記述型課題を用いた集団調査を実施する対象の地域的拡大と新規課題の開発・実施など，フィンランドの「社会生活に活きる教育」の理念・政策的背景，様相と効果についての多面的な検討が進んでいるため。
本年度の研究の進展を生かして，(1)フィンランドの教育理念・教育政策については，国際的時流に照らしながら，その位置づけを含めて検証するとともに，新教育課程基準の導入により「社会生活に活きる教育」やそれが目標とする「汎用的コンピテンス」の育成にどのような変化が生じたのかを，新聞等メディアの分析も含めて検討する。次に，(2)「社会生活に活きる教育」の様相については，北欧諸国のスウェーデンにおける授業についても観察・分析を開始し，学習面や対人関係面の様相について検討する。また，教育課程基準の改訂に対応したフィンランドの教科書を分析し，改訂の理念がいかに実現されているかを検討する。さらに，(3)記述型課題を用いた集団調査による「社会生活に活きる教育」の効果の検証に関しては，フィンランドの研究者と協力しながらフィンランドの児童の記述内容を分析するとともに，実施対象を中学生にも拡大してフィンランド国内における児童・生徒の認知や社会性の発達的変化についても検討を行う。 -
A Study on University Governance in Nordic countries
Grant number：15K04389 2015.04 - 2018.03
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(C)
This study shows the tension between tradition and trend in university governance in Nordic countries. While they maintain the traditional governance model such as "tripartite principle," decision making by students, professors and other staffs, changes have been recognized in the idea of "university as community." Therefore, it seems reasonable to conclude that Nordic case supports the hypothesis that the university governance is converging due to current reformto some extent.
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Comparative study on Autonomous Schools from the Viewpoints of the Policy Balancing the Equality and Excellency
Grant number：15H05201 2015.04 - 2018.03
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(B)
中島 千恵、杉本 均, 服部 美奈, 澤野 由紀子, 吉原 美那子, 渡邊 あや, 石川 裕之
What are the national strategies to realize equality and excellence in education? In asking this question, we focused the publicly funded autonomous schools (PFAS) which are given a certain degree of autonomy to fulfill certain purposes. We compared 8 countries; the U.S., Sweden, England, Finland, Singapore, Indonesia, Korea and Japan.
In the U.S., England and Sweden, PFASs are allowed to establish to meet the variety of educational needs, with the diminishing authority of traditional school board, and participation of private business (even of foreign) to run the public schools. The new social risks are generated causing the severe conflicts within the public school system. In Asian countries we looked, they are controlled by the central government (Indonesia closed the school), and the missions are skewed to educating talented manpower for the global world. In Korea and Japan, autonomous schools outside of public compulsory school system are becoming a challenge for the governments. -
Student Engagement in Quality Assurance: Discussion with University Students for the Enhancement of their Learning
Grant number：26285171 2014.04 - 2017.03
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(B)
Tanaka Masahiro, Yamada Reiko, Sugimoto Kazuhiro, Yang Wu-Hsun, Sone Kengo
The term `student engagement' has today become commonplace in global writings on higher education (Millard et al., 2013). Nonetheless, the meaning of this term is actually quite diverse. The reason for this is that the specific who, what, where, when, how (to implement), and why (in pursuit of what objectives) of student engagement differ significantly across countries. This study thus focused on drawing on the existing literature to develop a clearer definition of the concept. The definition emphasises the accomplishment of objectives on the micro-, meso-, and macro-levels and be expressed as follows:
Student engagement is where students provide their own efforts and information to the university in pursuit of any or all of the following objectives: (1) maximising the learning outcomes of oneself or one's fellow students, (2) assuring/improving quality of university education, and (3) reflecting benefits for students, the university, and society in university operations. -
Influence and impact of decentralization and deregulation of education in Finland
Grant number：24730707 2012.04 - 2015.03
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Young Scientists(B)
This study aims to describe the influence and the impact of decentralization and deregulation of education in Finland in 1990s, especially, on the relationship between municipality and school. To clarify the actual situation, literature survey and interview survey are conducted. As a result of these, a marked difference among municipalities are recognized in terms of autonomy of school, but not in terms of academic performance.
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A Study on Dialogue between Standardization and Diversity in Education Policy
Grant number：24330238 2012.04 - 2015.03
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(B)
NINOMIYA Akira, TASAKI Noritomo, FUJII Yasushi, JIN Longzhe, SASAKI Tsukasa, WATANABE Aya, URABE Masashi, SATO Hitoshi, OKUDA Hisaharu, ISHIDA Kenichi
This study analyzes the impact and influence of PISA on educational policies in 16 participating countries and area, from the view point of two distinctive trends, global standardization and diversity.
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A psychological study on Finnish children's thinking, beliefs, and related environmental factors
Grant number：23402055 2011.04 - 2015.03
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(B)
FUJIMURA Nobuyuki, TERAKAWA Shinako, WATANABE Aya
This study examined Finnish children's thinking, beliefs about their learning and their human relationships, and related environmental factors by means of various psychological research methods such as observation, interview, and questionnaire. Observation and interview studies revealed that Finnish children tend to think variously based on their own everyday experiences and to express their own ideas to their peers and teachers. They think that collaboration with peers is important and value childhood as well as adulthood. These Finnish children's characteristics of thinking and beliefs may be formed and supported by Finnish adults' views of individual development and by collaboration among teachers of school and after-school care and parents.
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フィンランドにおける地方分権的教育行政の研究－格差を抑制する教育システムの検討－
2009.04 - 2012.03
地方分権化された教育行政・制度を有しながら、平等性・公正性と優秀性を高い水準で達成しているとされるフィンランドの教育システムのあり方を検証した。その結果、フィンランドの地方分権的教育行政では、教育の中身については現場に権限を委譲しつつも、教育の基盤整備における国の責任を明確化し、国がこれを保障することにより、比較的均質な教育の提供を実現させていることが明らかになった。
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Comparative Study on Impact of PISA on Education Policy-PISA as a case study-
Grant number：21330191 2009 - 2011
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(B)
NINOMIYA Akira, TASAKI Noritomo, FUJII Yasushi, JIN Longzhe, SASAKI Tsukasa, ONO Ayumi, WATANABE Aya, URABE Masashi, SATO Hitoshi, OKUDA Hisaharu, ISHIDA Kenichi
This study describes and analyzes the impact of the Programme for International Student Assessment(PISA) on compulsory education policy in 14 selected countries and regions, and indicates that global actors influence primary and secondary education with regards to its contents(such as curriculum and assessment) and system.
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A Study on Decentralized education administration in Finland
Grant number：21730675 2009 - 2011
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Young Scientists(B)
This study examines how the decentralized education system in Finland works, from the viewpoints as follows : 1) equal opportunity of education, 2) finance in education, 3) curriculum, 4) teachers.
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多角化・多層化する高等教育交流の大学運営へのインパクトに関する研究
2007.04 - 2009.03
本研究において、高等教育交流が、大学組織及び管理運営に与える影響を、機会とリスクの観点から実証的に分析することを試みた結果、高等教育機関内部において、(1) 欧州や北欧といった地域レベルでの高等教育交流の拡大とともに設置が進められた国際交流業務担当部署の位置づけが2000年以降変化しつつあること、(2) その変化には、主として普遍化と戦略化という、一見、矛盾するようにも見える傾向があること、が明らかになった。
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The development of a build-up program to foster teachers instructing competences by improving "classroom-learning community"
Grant number：19530688 2007 - 2009
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(C)
HARADA Nobuyuki, TAKAHATA Hiroshi, WATANABE Aya, SEKITA Kazuhiko
グループ学習を効果的に指導する教師の力量形成を目的に、「学びの共同体づくりを実現する学習集団形成モデル」と「協同の学びを実現する教師の力量形成モデル」のデュアル・システムとして、集団成員の主体的な問題解決力と教師の指導力の二側面から習熟段階を設定し、協同の精神(互恵的相互依存関係)に支えられた対話的交流を促進する授業技法化プログラムを開発した。
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Research on Student Participation in University Management and University Evaluation in Scandinavian Countries
Grant number：19601005 2007 - 2008
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research(C)
HORII Yusuke, AONO Toru, NISHIYAMA Nobuaki, WATANABE Tatsuo, HAYATA Yukimasa, WATANABE Aya, AGEKURA Ayuko
北欧諸国における大学運営、大学評価活動への学生参画の法的根拠、仕組み、運用実態、について書面および訪問調査を行った結果、北欧諸国では、大学法、学則等により、大学理事会や大学評価関連委員会等に学生代表を入れることが規定されており、学生代表は、他の構成員と同じ権限、責任を持ち、理事会、教授会、教務・学生委員会、評価パネルなどいろいろなレベルの会議体に学生が参画し、教育の質向上に役立っている事実が確認出来た。
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A study on impact of diversification of international exchanges among universities on university management
Grant number：19830048 2007 - 2008
Grant-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Young Scientists (Start-up)
本研究において、高等教育交流が、大学組織及び管理運営に与える影響を、機会とリスクの観点から実証的に分析することを試みた結果、高等教育機関内部において、(1) 欧州や北欧といった地域レベルでの高等教育交流の拡大とともに設置が進められた国際交流業務担当部署の位置づけが2000年以降変化しつつあること、(2) その変化には、主として普遍化と戦略化という、一見、矛盾するようにも見える傾向があること、が明らかになった。
Travelling overseas in which it aimed at research activities
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